1950年代、アメリカではレジ精算の効率化のため、POS（Point of Sale：販売時点情報管理）システムとともに、
自動読み取り技術の研究が盛んでした。
その成果のひとつとして、スーパーで扱われるアイテムに関わる業者たちが中心となり、
1973年、共通商品コードUPC（Universal Product Code）が作られました。

一方、日本でもバーコードの標準化が研究されており、1978年、共通商品コードとして
JAN（Japanese Article Number）コードが制定されました。
これはヨーロッパのEAN（European Article Number）コードに準じたもので、UPCと互換性のある
国際的な共通商品コードなのです。

バーコードは小売業だけにとどまらず、物流、娯楽、行政、病院、教育など、あらゆる分野に活用されています。
それに伴い、JANコード以外にもさまざまな種類が登場。
流通の効率化はもちろん、情報管理の高度化にも役立っています。

たとえば、ITFコード。
日本の物流統一コードで、商品の外箱に直接印字したり、ラベルとして貼って使用します。
図書館の貸し出し管理や郵便書留などで使用されているNW-7（CORDABAR）は、細かな印刷精度を要求しないのが特徴です。

またCODE39は、英文字と7種類の特殊記号を使うことが可能。
誤読率が低く、産業分野などで使用されています。

QRコードなど、2次元コードと呼ばれるバーコードもあります。
これらは、通常のバーコードより情報量を多く、表示スペースを小さくすることが可能。
携帯電話で読み取るバーコードとして、徐々に知られる存在となってきました。

バーコードの再現性は印刷方法によっても違いを生じます。

オフセット印刷は、線の太りや細りが少なく、紙箱や包装紙などJANコードの印刷に多く利用されています。
ビニールパッケージなどによく利用されるグラビア印刷も、高い画像再現性を誇ります。

一方段ボール印刷に利用されるフレキソ印刷は、印刷条件によって品質が変化するため、製版時の補正が大切。
そのため、印刷条件の詳細なデータが必要です。

意識しなければ、どれも同じ縞模様に見えるバーコード。

しかし、用途によって使い分けられ、情報化社会において、ますますその価値を高めています。

印刷技術も、優れた読み取り安定度という点で、バーコード普及に貢献しています。